辞めていく正社員達

ここ1年ほどの間に、自分と近しい関係にあった、同期、先輩、後輩が、次々と退職（転職）している。全員、正社員登用されており、年収的にはかなり恵まれていたと思うし、労働環境も僕が入社した頃に比べれば、だいぶマシになっていた。それでも退職を選択する人が後を絶たない状況に、会社の行く末を案じずにはいられない。

 

 

同期は2名が会社を去った。1名はエンジニアスタッフで、主に新設備の導入による生産効率化を担っていたが、新天地に選んだのはライフプランナーという全く畑違いの職場だった。彼は送別会の席上で、退職の理由を次のように語った。

 

「プライベートでライフプランナーに相談したことがあり、これなら自分でも出来るのではないかと思った」「今の仕事よりもライフプランナーの方が自分には適していると思った」「基本給は低いが成果次第で給与が増える賃金体系に遣り甲斐を覚えた」「労働時間の制約が少なく自由な働き方ができる」「間違いなく1年目は給与がかなり下がること、2年目以降も高収入を得られる保証はないことを妻に伝えたが、「挑戦を応援する」と言ってもらえた」「在職中にファイナンシャルプランナー2級を取得し、転職の準備は整った」

 

彼はエンジニアスタッフとして10年以上のキャリアがあった。普通であれば、前職で培ったスキルや経験を活かせる職種を選ぶところだろう。彼は最後まで仕事に対する不満を口に出さなかったが、内心は相当溜め込んでいたのではないかと推察する。彼が主に担当していた新設備の立ち上げには、1億円を超える資金を投入したにもかかわらず、未だに稼働できる目途が立っていない。関係者に話を聞くと、仕様を入念に検討し、いざ発注というタイミングで、上長の上長の上長から、浅慮甚だしい仕様変更を半ば強要され、それが原因でまともに動かせなくなったそうだ。会社という組織では、一度役職が上がれば、下に落ちることはまずない。僕が在籍する事業所は14年度から継続して赤字を計上しており、幹部だったその暴君は戦犯中の戦犯と言えるのだが、昇進はしても降格されることは遂になかった。組織の理を見せつけられ、黙々と尻拭いを続けていた彼も、とうとう会社を見限ったのではないかと思う。

 

もう一人の同期は営業職だった。元々は関東にある本社で採用されたが、独身時代は命ぜられるままに関西支社や海外支社に出向していた。だが、結婚して、子供が生まれ、在京志向が強まる中、再び関西支社へ出向する辞令が出されたそうだ。彼は上長との面談席上で、「関西転勤は断固拒否する。そのせいで降格人事や関連会社に転籍する懲罰人事を受けても構わない」とまで言い放ったのだが、主張が受け入れられることはなく転勤手続きが進んでいったため、同業種の別の会社に転職することを決意したそうだ。米国では、入社時に勤務地や勤務時間を取り決めておくジョブ型雇用が一般的で、会社から一方的に転勤を命じられることは通常有り得ないそうだ。現在は世界中を飛び回って仕事をする現地主義が主流だが、アフターコロナでは、地元に留まったままグローバルな仕事をする方向性が模索されていくと見る。いち従業員が全世界を転々とする仕事の進め方は非効率だと世界的に認知されるようになれば、日本企業の転勤制度も見直される可能性が高いと思う。

 

先輩社員とは、仕事で絡むことは少なかったが、新入社員時代から何かと気にかけて頂き、尊敬もしていた。直接話を聞いていないため、全くの想像になるが、恐らく会社の処遇に強い不満を抱いたのではないかと思う。とても上昇志向・グローバル志向が強い方で、僕が2年目か3年目の時に、海外（欧州）支社に駐在が決まり、7～8年ほど勤めていらした。ところが、国内勤務に戻った彼に用意されたポストは、平社員だったのだ。ずっと国内で働いていた同期や後輩達が、自分よりも出世している現実を受け入れがたかったのではないかと思う。頭の回転が速く英語も堪能な40代半ばの中堅社員を失うことは、会社にとって大きな損失だと思う。優秀な社員を繋ぎ止めるために、会社側は社員が望む仕事や職位を与える努力をすべきだと思う。

 

後輩社員は5月末に入社から約6年で退職する。5年目くらいまでは、相応のアウトプットを求められる割に、必要なインプットのボリュームが大きく、業務負荷は高くなりがちだ。逆に言うと、5年目を過ぎたあたりから、自分の裁量で出来る範囲が広がり、責任も大きくなるが、遣り甲斐も増すため、一気に仕事が面白くなる。彼が退職を決意した明確な理由は不明だが、意に沿わない仕事ばかりさせられる、閉塞感漂う労働環境に、嫌気が差したのではないかと思う。彼が入社してからずっと事業所は赤字が続き、損益改善の名目で経費が少しずつ削られていたが、会社は昨年遂に開発費と設備投資費を9割以上カットするという暴挙を断行した。開発費と設備投資費は、競争を勝ち抜くための必要経費であり、赤字が続いたからといって、一律カットしてよいものではない。会社全体では堅調に黒字を出している中で、予算が大幅に削減されたということは、事業存続の最後通告がなされたものと考えていいだろう。活動資金が無くなり、暇を持て余したエンジニアスタッフ達は、派遣社員に交じって、さしたる技能を必要としない、現場の単純作業や間接業務の応援に回っている。それほどの大ナタを振るっても、事業所は黒字に好転できていないため、来年も同じ状況が続く可能性は大いにある。会社の将来を悲観しても不思議ではないだろう。

 

 

世間では、複数回の転職を前提とした働き方がスタンダードになっていくとの見方もあるが、僕には大企業の正社員という安定した地位を捨ててまで、新しい事を始める勇気は無い。思うような仕事が出来なくても、可能な限り同じ職場で働き続けたいと思う。ただ、事業の撤退が決まり、組織が解体され、これまでとは勝手が違う仕事を任されたり、遠方地に転勤する破目になったりしたら、やむなく転職を検討するだろう。

にほんブログ村