復職者との向き合い方

メンタルヘルスが原因で休職に至るケースが後を絶たない。独立行政法人「労働政策研究・研修機構」の調べによると、メンタルヘルスが原因で休職した人が復職できた割合は6割にも満たないとのことだが、僕の実感では復職後にバリバリ働けている人はもっと少ない。

 

僕の職場には、20代半ばで適応障害を発症したが、2年近くの休職期間を経て、この春に復職を果たした男性社員がいる。残業禁止などの就業制限に加えて、業務内容にも大きな制約がある。詳細は伏せるが、経営への貢献度が高く重要かつ緊急の仕事は関与させない取り決めがなされており、弁当の配膳や掃除道具の片づけといった仕事とは言えないようなものであっても、課長の了承を得てからでないと依頼してはならないと通達されている。現在は、アシスタント業務や専門性が低い（言い方は悪いが）誰でもできそうな業務を割り当てられている。

 

僕個人としては、あまり特別扱いせず普通に接したいと考えているが、僕にとっては普通のことが彼にとっては苦痛になるかもしれない、自分の何気ない言動が彼を追い詰めてしまうかもしれないと思うと、気後れしてしまう。公に口に出すことはしないが、同僚や上司も似たような悩みを抱えているのではないかと思う。社内研修制度は比較的充実している会社だと思うが、自分達がメンタルヘルス疾患に罹らないことを目的とした研修はあるものの、復職者に対する接し方については現場の判断任せになっており、復職者が定着できない遠因になっているのではないかと思う。

 

復職者の人事評価方針が不透明である点も問題に感じる。就業内容に制限があるということは、役職や経験に見合った成果を挙げることが困難となるため、自ずと人事評価は厳しいものとなり、昇給・昇進で不利に働くことが推察される。成果に基づいて評価することを基本とすべきだと思うが、復職者が将来の不安を払拭あるいは緩和するためにも、モチベーションを高めるためにも、また職場の同僚が不公平に感じないためにも、復職プログラムを明確化・共有化し、どのような状態になったら通常の就業内容に戻り、通常の人事評価制度に則って評価するようになるのかを明示する必要があるのではないだろうか。

 

若くして失職し、生活保護を受給するような事態に陥ってしまうと、経済的損失は極めて大きい。したがって復職者が長く働けるようにケアサポートすることは社会的に意義がある。育児や介護をしている社員に対するケアサポートは年々向上しているが、復職者に対しても労使協調して対応を議論していかなければならないと思う。

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