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共感できる意見もあったが、「神経質過ぎるやろ・・・」とツッコミたくなる意見も多数見られた。時短に懸ける執念は狂気じみている。著者は究極の面倒臭がりだと思う。本書で推奨されていた方法が全て正しいとは思わない。時短テクニックに決まった型は無いと思う。自分がやってみたいと思ったことだけを試し、自分に適したマイルールを確立すればいいと思う。
■ 手帳は使わずにGoogleカレンダーで予定を一元管理し、TODOリストは備忘録として活用する。
この意見には同意する。僕は全社推奨ツールであるOUTLOOK予定表を利用している。他の社員と、休暇や出張や在宅勤務日などの計画を共有できるため、会議の日程アレンジが容易となり、会議室の予約も簡単にできる。重要案件のメール受送信日と締め切り日を入力すれば、依頼メールの検索時間を短縮できるし、期限の見落としリスクを大幅に軽減できる。予定の変更や繰り返し登録も難なくできる。OUTLOOK予定表でスケジューリングは十分果たせているので、手帳を使う必要性は特に見当たらない。TODOリストは、OUTLOOK予定表に書くほどでもない、具体的なタスクを記入するようにしている。事前にタスクを明文化しておけば、迷いなく業務に集中できるし、隙間時間や気分転換に別の業務を進めやすくなる。
■ 集中するために休日出勤する。
この意見にも同意する。当たり前のように平日に2時間も3時間も残業する人の気が知れない。僕は概ね7時半に起床し、8時半に出社しているが、16時頃から急激に集中力が落ち始める。人間の体力・気力は、それほど長続きしない。「夜になると頭が冴える」などと抜かす人は、日中に集中して仕事に取り組めていないだけではなかろうか。僕は余程急ぎの仕事が無い限り、平日には残業しないよう、心掛けている。資料作成など、纏まった時間が必要な仕事が溜まっている場合には、なるべく休日出勤を選択するようにしている。午前中のクリアな頭で仕事に臨む方が、短時間で高品質の資料を作成できると、経験的に自覚しているからだ。
■ デスクトップにファイルを置かない。
これは同意できない。著者は「余計な情報が目に入ると気を取られて集中力が散漫になる」と言うが、ファイルを開いた状態ならば、デスクトップがアイコンで埋め尽くされていたとしても、目に入ることはない。僕は、使用頻度が高いファイルやフォルダのショートカットを、関連性が高いものを近くに纏めて、デスクトップに保存している。最上位階層（ドライブ）からアクセスするよりも、ダブルクリック回数を平均5回ほど短縮でき、目的のファイルに早く辿り着ける。
■ 靴下を一種類にする。
これは10年ほど前から僕も実践している。僕は靴下に穴が開く頻度が非常に高い。通常品だと酷い時は1回履いただけで穴が開いてしまう。ミドリ安全の安全靴用靴下に出会ってからは、概ね1年に1回、色違いを8～10足ほど一斉に買い替えている。片方だけ穴が開いたとしても、ペアを探すという不毛な時間に拘束されることはなくなり、満足している。
■ 優先順位をつけずに、期限を死守する。時間割を作成する。
これは何度読み返しても文意が理解できなかった。ビジネスパーソンは複数のタスクを同時に抱えるのが当たり前だ。全てのタスクを抜け洩れなく期限通りにこなすための手段が、優先順位づけだろう。時間割は優先順位づけを前提にしないと作成できないはずだ。
■ 期限を守らない人は、こまめに進捗を確認しよう。期限を守らせることも仕事のうちだ。
正論だが、人の意識や行動を変えるには、声掛けだけでは無理だ。僕は品質管理活動報告書の取り纏め役を拝命しており、毎月決まった時期に、担当者に実績を記入してもらっているのだが、何度フォローしても期限を守らない人がいる。報告書は課長経由で部長に提出せねばならず、なおざりにしてよいものではない。記入は恐らく5分もかからない簡単なものであるため、時間が無くて「できない」わけではなく、時間があるのに「やらない」わけだから、タチが悪く、癇に障る。なぜ期限を守らないのか問い掛けると、「どこそこの部門も期限通りに提出していない」だの「形式的な報告書を提出する意義が見出せない」だのと言い訳を並べ、行動を是正しない。この人のおかげで、いつも締め切りを過ぎてしまい、「遅くなり申し訳ございません」と、お決まりの謝罪文を付けて提出するのが常になっている。
■ 投下時間と品質はトレードオフ。相手が80点の品質を求めているなら80点から85点くらいを目指す。100点を目指さない。
これは自分にとっての80点と相手にとっての80点に乖離があると成り立たない理論だ。後進を育成するため、技術資料の作成を指示したことがある。恐らく彼は90点くらいの資料を作成したつもりでいただろうと思う。僕は70点でも及第点をあげるつもりだった。しかし提出された資料は「大量の誤字脱字」「図表のタイトル挿入位置間違い」「小数点以下の桁数不一致」「今後の方針を記載していない」などなど、文書作成の基本すら守れておらず、及第点に遠く及ばないものだった。彼には事あるごとに「最初は上手く出来なくて当たり前。失敗経験を糧にして欲しい」と伝えていたし、このままでは将来恥をかくことになると思い、心を鬼にして気になる点を多々コメントし、修正原稿を再提出してもらった。後日、別の新規プロジェクトを任せ、その技術資料を作成するよう指示した。成長を見せて欲しいと願ってのことだが、彼は何度フォローしても完成原稿を持参することはなかった。技術資料作成はエンジニアの必須スキルだが、一朝一夕で身に付くものではない。数をこなし、試行錯誤を重ねることが必要となる。また、上長に判断を仰ぐために提出する報告書は承認を得られれば目的を達するが、技術資料は次世代の技術者に遺すために作成するものであり、優れた技術資料は時間が経っても価値を失わない。事実、僕は30～40年前に作成された技術資料からヒントを得た経験が何度もある。彼の技術資料も、数十年後に再評価される可能性はあった。そうした技術資料作成の意義は繰り返し伝えたつもりだったが、彼には届かなった。大変残念に思う。
■ 土日に11時過ぎまで眠ってしまっても「予定通りに遅く起きられた」と前向きに考える。
この考え方は感心した。休日を寝て過ごすと勿体ないことをしたと後悔しがちだが、平日に少しずつ蓄積していた睡眠負債を解消できたと考えれば、決して無駄ではない。冴えない頭のままダラダラ起き続け、平日に疲れを持ち越すよりは、思い切って眠ってしまう方が、ずっと有意義だと思う。
■ 自分がやるべきことを全てスケジュールに書き込み、予定に無いことは基本的にはやらない。
これは多くのビジネスパーソンにとって絵に描いた餅だろう。僕は技術スタッフ職だが、スタッフは作業者が有価作業に集中できる環境を整えることが主な仕事だ。他に仕事を抱えていたとしても、作業者から品質不具合や設備トラブルなどで相談を持ち掛けられたら、その対応が最優先となる。予定にはバッファを組み込んでおかないと、何か起こった時には残業で対応するしかない。バッファを作っておいて、何も起こらなかった場合は、急ぎではないが期限が決まっている仕事や、文献や専門書の読書など自分のスキルアップに役立つ仕事に取り組めば、無駄にはならないと思う。
■ 早く帰るために退社時間を宣言し合う。
当社でも5年ほど前から勤怠一覧表に退社予定時刻を掲示する取り組みを行っているが、効果のほどは半信半疑だ。僕のように余程のことがない限り「定時退社」と表示する人もいれば、ほぼ毎日残業表示する人もいる。プライベートの時間確保よりも残業手当を目当てに居残るならば話は分かるが、裁量労働制の職位にあり、残業しても給与は一切増えないにもかかわらず、月40時間くらい普通に残業している人もいる。仕事というものは突き詰めるとキリがない。どこかで妥協して切り上げないと、いつまでも職場に居座り続けることになる。世の中には「遣り甲斐を感じていれば長時間労働も苦にならない」という意見も目にするが、愚論だと思う。疲労を感じていなくても、全力で長時間働けば身も心も消耗する。僕が学生の頃は「働くことで自己実現を果たす」という考え方が持て囃されたが、労働を過度に信奉しているように思えて、大変気持ちが悪い。労働は生活費を稼ぐ手段と割り切り、プライベート最優先で過ごした方が、健康的な生活を送れると思う。
■ メールをチェックする箇所と回数は最低限にする。何度もチェックして完璧を目指す必要はない。
全くその通りだと思うが、思うように実践できず、歯痒さを感じている。僕個人の性格にも問題はあると思うが、「メールは極力簡潔にして作成に手間をかけない」という価値観は、残念ながら共通認識ではない。製品で不具合が発生したため、関係者に不具合内容を速報することがよくある。「○○で△△という不具合が☆個中◇個発生しました。近日中に会議を開催し、対策を検討したいと思います。開催日時は別途ご案内いたします。ご協力よろしくお願いいたします」本文はこのくらいにして、あとはチェックシートと試験データを添付すればOKだと思うのだが、納得しない人がいるのだ。「過去の製品実績も掲載しないと比較できない」と言うから、過去の製品のチェックシートと試験データも添付したら、「不親切。一目で分かるように整理しろ」と言い、ポイントを箇条書きで纏めたら、「箇条書きは分かりにくいから表で纏めろ」と言い、本文中に表を追加したら、「受信形式によってはレイアウトが崩れるから、エクセルファイルに表を作成して添付しろ」などと言うのだ。会議資料レベルの詳報を速報に求めないで欲しいし、気になることがあれば電話で問い合わせればよいものを、わざわざメール返信で回答と是正を求める所が嫌らしい。
■ メールをフォルダに仕分けし過ぎると、かえって不便になる。
これも全くその通りだと思う。メールを丁寧に書くことは全くの無駄とは思わないが、過去に受信したメールを探す時間は無駄でしかない。現在、受信年代別かつ内容別にフォルダを作成し、手動で各フォルダに振り分けているが、手間暇がかかるため整理整頓が追い付かず、検索性は高まっていないと感じる。本書に刺激を受け、メールの仕分けルールを以下の通り変更してみることにした。利便性が高い方法を自分なりに模索していきたい。
① 前日までに受信したメールは、フラグ付きメール（依頼メール）を除き、全て「99_仕分け前」フォルダに移動。
② 依頼完了したフラグ付きメールは、「10_依頼完了」フォルダに移動。
③ 依頼未完了のフラグ付きメールは、そのまま「受信」トレイに残す。
④ 送信メールは全て「00_送信メール」フォルダに移動。 ※これは以前から実施していた。
⑤ 読み返す可能性が高そうな重要メールは「20_重要」フォルダに移動。
⑥ 読み返す可能性が低い一般メールは「30_その他」フォルダに移動。
⑦ OAや勤怠ルールに関連する重要メールは「XX_お役立ち情報」フォルダに移動。 ※これは以前から実施していた。
⑧ 1日の終わりに必ずメールの整理整頓を終える。
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白人警察官が黒人男性を拘束した際に死なせたことに端を発したデモが、全米各地で活発化している。ここまでデモが拡大した理由のひとつに、新型コロナウイルスの感染拡大の影響があると思慮する。
報道によると、今年3月中旬から5月末までの期間中に、アメリカにおける失業保険の申請件数が4000万件を超えたそうだ。仕事を失ったが、この御時勢、次の職もなかなか決まらず、先行きの不透明さに悶々としていたところに、「人種差別問題」という人類共通のトピックスが現れたため、鬱憤晴らしを兼ねて大騒ぎしているように、対岸からは見える。香港のデモは、統制を強め武力鎮圧も辞さない中国政府に対する抗議の意味があるため、暴徒化はやむを得ないと思うが、「人種差別問題に真剣に向き合おう」という強いメッセージを打ち出すことと、何の罪もない商店を襲い略奪行為を働くことに関連性はなく、正当化する余地は無い。
デモの目的は、各個人のイデオロギーに訴えることなのに、ホワイトハウスを取り囲む必要性がどこにあるのだろうか。トランプ大統領が安全確保のためデモ隊排除に動くのは至極当然だと思うし、それを非難する野党議員の考えの方が、僕には理解できない。むしろデモを政争の具に取り上げようとする姿勢が露骨で、浅ましく映る。
このデモは落としどころが見えない点も問題だと思う。イデオロギー問題は根が深く、早々に解決するものではないし、そもそも解決したかどうかを確認することが難しい。人々が飽きるか、疲れるまで、デモは続くのではないかと思う。米国大統領選挙がデモを終える契機になるかもしれないが、新たなデモの火種を生む可能性もある。今後の展開は見通せない。
こんな状況なのに、米国の株価は続伸している。不思議だ。経済活動の本格再開に動き出したとはいえ、新型コロナウイルスの第二波が襲来する可能性は残されており、不景気の到来は確定的で、従来水準に回復するまで数年以上かかると予想される。加えてデモの広がりで、内政も不安定。僕も投資家の一人だが、どうして楽観できるのか、よく分からない。
日本株も米国株に牽引されて上昇基調にある。投資チャンスが遠退いていく。不謹慎かもしれないが、二番底を信じて待ちたい。
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僕が在籍している事業所は長年赤字経営が続いているため、予算配分を決めている本社の指示により、昨年度から開発費と起業費の大半をカットされている。予算の再獲得は、現有戦力の効率的運用と経費の大幅削減の合わせ技で、黒字化を達成することが前提条件となっている。従来通りの予算を確保するには、累積赤字を帳消しにするほどの黒字を継続しなければならないが、攻めの投資を抑止された状況では、競争力を高める対策は実行できない。現在、23年度までの起業計画を検討しているが、投資を見送れば生産に支障を来たすリスクが高い投資（例：高経年設備の更新）、労働環境の改善を目的とした投資（例：空調設備の更新）以外は原則見送られる方針であり、僕が要求した作業合理化を目的とした設備の改造工事は、早々に不採用を告げられた。
赤字経営の根本原因は、身の丈を超えた受注による非効率の常態化だと考えられている。納期遵守目的で外注依存が進み、様々な弊害が生じている。大まかに言うと、採算が悪い外注業者を追加採用せざるを得なくなったり、外注業者の納期遅延を見越して早めに発注した部品類の一時保管用に、外部倉庫の借用費が発生したり、所内加工品と比べて不良率が高く、修正や再製作が必要となるため、現場にモノが滞留し、かわし作業を都度実施したり、といった諸問題が発生している。そこで当社では、大胆な受注制限による負荷削減に加えて、仕事を奪われた開発部門の人員を、人手が足りていない設計部門や製造部門や生産管理部門に配置転換し、人的リソースの有効活用に努めている。
ここまでの対応は、多少の不満はあるものの、致し方無いことだと、納得はしている。さて、ここからが本題になる。赤字経営下でまず取り組むべきことは既存事業の強化であり、採算化まで時間を要する新規事業への投資は、経営が軌道に乗るまでは見送るべきである。僕が働いている工場は、所内の他の工場とは180度状況が異なり、人余りや設備の遊びが問題視されている。加工及び試験は100%内製化できているため、外注削減によるコスト削減の余地は無く、受注制限により売上が落ちれば固定費を賄うことができず、更に赤字が進行する。キーパーツを内製化しているため、工場を閉鎖するという選択肢は考えられない。よって受注拡大のため新規事業を模索するのは当然のことと言える。しかし、当工場はオートメイションが非常に進んでいるため、直接部門の人員は1名程度と非常に少なく、また大半の設備が導入から15年経過し、固定資産の償却費もほぼゼロ化している。投資の優先順位は決して高いとは言えない。担当者としては遣る瀬無いが、会社全体のことを考えると、当工場は現状維持とし、他の工場の改善に注力することが望ましい。
しかし上層部はどうしても工場の稼働率を上げたいらしい。新規事業を始めるためには、当然事前の準備が必要となる。具体的には、製造技術を確立するための開発投資と、量産体制を整えるための設備投資が必要となる。自社保有技術や既設設備を流用できればよいが、そんなうまい話はそうそう無い。ざっくり見積もって、量産化まで数年かかり、投資額は億に達し、順調に稼働できたとしても、投資回収まで10年はかかるだろう。「今やるべきことではない」という想いを込めて上申しているが、上層部に折れる様子は見られない。「とにかくやってみようという気持ちが無いのか！」と、僕を責め立てる。やってみる前に投資費用獲得の見通しを立てることが先決ではなかろうか。今の事業所の経営状況で、多額の設備投資申請を本社が認許するとは到底思えない。量産化の見通しが立たないまま、開発投資に踏み切るのは、賢明とは思えない。すぐに効果を刈り取れる開発にリソースを振り向けるべきである。「お金のことは俺が何とかする！お前は俺を信じて開発に集中すればいい！」とでも言ってくれれば多少は安心できるのだが、「できるかどうかをまず確かめよう。お金のことは取り敢えず置いておこう」と言うのだから、不信は募るばかりだ。平社員なので面と向かっては言えないが、さすがに無責任が過ぎると思う。上層部が考えることは一般社員には理解できない。
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緊急事態宣言が解除されたため、約2カ月振りに電車に乗って、近くの街まで遊びに出掛けた。自主的に外出自粛を続けている人が多いらしく、平時に比べると人通りは少なく感じた。16時半頃に人気の居酒屋に入店したところ、僕以外の客は一組しかおらず、約1時間滞在したが、誰一人として入店する人はいなかった。しかし、ウーバーイーツの配達員は4人も訪れていた。通勤退勤以外は基本的に家に引き籠る生活を続けていたため実感は無かったが、テイクアウトのニーズは確かに高まっているらしい。飲食業界にとっては売上の補填に一役買っていると思われるが、利益率が高いアルコール飲料は買い溜めしやすいため売れ行きは悪そうだし、配達員に配送料を支払わなければならないため、利益は思うように伸びていないのではないかと推察する。コロナウイルスがこのまま沈静化に向かえば、忘年会シーズンにようやく客足が元に戻ると予想する。つまりテイクアウトのニーズは半年以内にピークアウトを迎えるのではないかと思う。
それにしてもウーバーイーツの隆盛は目覚ましい。個人的にはウーバーイーツが一人勝ちしている状況は、あまり好ましくないと思っている。有力な競合先が不在だと、配達員の報酬引き下げや、配送料の値上げなど、遣りたい放題できてしまう。国内の老舗フードデリバリー会社の出前館が対抗馬として注目を集めており、株価も3月半ばから急上昇し、現在は新型コロナウイルス発生前を大きく上回る水準で安定しているが、ウーバーイーツほどプロモーションは成功していないように思う。新型コロナウイルスの影響で、テイクアウトを始めた飲食店は数多く、追い風が吹いている状況なのだから、他業種との業務提携などを推し進め、個人事業主主体のウーバーイーツに負けないデリバリー網を構築してもらいたい。
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本書は週刊ダイヤモンドの有識者投票で2017年のNo.1経済書に選出されている。多数の具体例を挙げながら、「相関関係がある」を「因果関係がある」と混同し、根拠の無い通説を信じてしまわないように警鐘を鳴らしている。データ解析で強い相関関係が認められても、そのメカニズムを説明できなければ、因果関係があるとは言えないのだ。業務上、データ解析を行う機会に恵まれているため、本書の骨子には共感できる部分が多かった。
本書で取り上げられていた論証の中で、特に興味深く思ったものを、個人的見解も踏まえて、御紹介する。
■ 海外では定期健診が長生きにつながるという強いエビデンスが見られなかったにもかかわらず、日本は2008年から特定健康診査・特定保健指導を全国展開した。
一企業レベルならば、「やってみなはれ精神」で猛進し、結果的に失敗に終わっても、さほど問題視されないかもしれないが、国策レベルともなると膨大な税金が使われてしまうため、海外の先行事例を参照する、特区を設けて対策の有効性を確認する等、導入には慎重な判断が必要だ。
ビジネスパーソン向けの品質管理セミナーで、「日本で統計学を学ぶのは一部の理系学生だけだが、欧米諸国やアジアの新興国は文系学生も統計学を必修する」「つまり、統計学に限れば、日本の教育レベルは、欧米諸国どころかアジアの新興国にすら劣る」「外国人は暗黙知を良しとせず、真理を探究して、形式知化しようとする気概に満ちている」「日本人は結果が良ければ理由が分からなくても良しとする」というお話を伺い、衝撃を受けたことを思い出した。近年、統計学にまつわる書籍が多数発刊され注目を集めているが、そのような書籍が売れてしまうことが、日本の現状のヤバさを示しているように感じる。
■ 医療費の自己負担割合が大きくなれば、人々は病院を受診したり入院したりする回数を減らすため、国全体で支払う医療費は減少する。しかも、医療費の自己負担割合と人々の健康状態の間には因果関係が見られない。ただし、低所得かつ健康状態が悪い人々に限ると、自己負担割合の増加は健康状態を悪化させることが分かっている。
■ 高齢者に対する医療費の自己負担割合を引き下げると、病院に行く回数が増えるものの、それによって死亡率や健康状態に影響が出ることはない。
国民皆保険制度、特に高額療養費制度は、今後も維持すべきだと思うが、現行の年間所得に基づき自己負担上限額を決める方式は、現役世代の負担が大きくなりがちなので、僕は個人金融資産に基づき自己負担上限額を決める方式に変更した方がいいと思っている。
■ 男性内科医よりも女性内科医が担当した患者の方が、30日以内死亡率が低い。
これは女性医師の方が総じて質の良い診療を行っていることを意味しているが、男性医師の名医が少ないとは言っていない。出産や子育てによるキャリアの中断がほぼ無く、昇進や活躍の機会に恵まれている男性医師の方が、名医の数は多いと僕は思う。ただ、女性医師の方が名医の確率が高いということなので、男性医師と女性医師の診療方針の相違点を仔細にフィードバックし、医療の質の底上げに役立てる試みは必要だと思う。
■ 出生時の体重が重いほど、その後の成績・学歴・収入・健康状態は良好になる。
そもそも「小さく産んで大きく育てよ」という風説があることを、本書を読むまで知らなかった。本書では、日本の低出生体重児の割合が欧米諸国と比べて高い理由として、上記通説の存在を挙げているが、僕は高年齢出産率の高まりが背景にあると考えている。実際、厚生労働省の人口動態統計によると、35歳以上の出産割合は、高度経済成長期に当たる1975年だと約4%にとどまるが、2018年には約29%にまで増大している。また厚生労働省の別の資料では、母親の年齢階級を横軸に、低出生体重児の割合を縦軸にして折れ線グラフを描くとU字カーブを示し、低年齢出産と高年齢出産は低出生体重児の出産リスクを高めると報告している。
■ 受動喫煙防止規制を厳しくしても、レストランやバーの売上に、統計的に有意な差は無い。
飲食業界の方々が、「禁煙又は分煙を徹底すると飲食店の売上が落ちる」と持論を述べ、愛煙家の方々もそれに便乗している話を耳にするが、常識的に考えると、この発想は無理がある。レストランを訪れる主目的は美味い料理を食べるためだ。バーを訪れる主目的は美味い酒を飲むためだ。それは嫌煙家だろうが愛煙家だろうが変わらない。タバコが吸えるか吸えないかは、お店選びで重視されるポイントではない。中には全席禁煙を理由にお店をスクリーニングする愛煙家もいるかもしれないが、それなら逆に全席喫煙可を理由にお店をスクリーニングする嫌煙家もいるだろう。人口比率では非喫煙者の方が多いことを考えると、嫌煙家に配慮したお店作りに徹した方が、むしろ売上は伸びる可能性があると思う。時代の変化を拒み、現状維持に固執し、新たなビジネスチャンスに目を背けるのは、勿体ないことだ。
余談だが、「統計的に有意な差は無い」は「変わらない」に言い換えられない点に注意する必要がある。上記の事例では、帰無仮説を「受動喫煙防止規制を厳しくしても、レストランやバーの売上は変わらない」とし、対立仮説を「受動喫煙防止規制を厳しくすると、レストランやバーの売上は落ちる」としたうえで、検定を実施している。統計的に有意であれば、帰無仮説が棄却され、対立仮説が成立すると言える。しかし統計的に有意ではないと、帰無仮説を棄却できないため、対立仮説が成立するとは言えず、すなわち「受動喫煙防止規制を厳しくしても、レストランやバーの売上は落ちるとは言えない」という結論になる。「落ちるとは言えない」と「変わらない」はイコールではない。「変わらない」ことを統計的に判断するためには、対立仮説を「受動喫煙防止規制を厳しくすると、レストランやバーの売上は変わる（落ちるか、伸びる）」として、検定を行わなければならない。これが統計的に有意ではないと、「売り上げは変わるとは言えない」という結論になる。更に、対立仮説を「受動喫煙防止規制を厳しくすると、レストランやバーの売上は伸びる」に変えて検定し、これも統計的に有意とは言えなかった場合、「売上は落ちるとは言えないし、変わらないとも言えないし、伸びるとも言えない」という結論になる。これら3つの検定結果から分かることは、「受動喫煙防止規制とレストランやバーの売上の間に因果関係があるとは言えない」であり、「因果関係が無い」と断言することはできない。一連の考え方は統計学の基礎となる。統計学をビジネスなどで実用したいと考えている方々は、是非覚えておいて欲しい。
■ 保育所定員率と母親の就業率の間に因果関係を見出すことはできない。
この論証は、子供の存在は働きたいお母さんの足枷にはならないし、保育所を整備しても母親の労働意欲を増進させる効果は期待できないことを示唆している。最近はシェアリングエコノミービジネスが普及しつつあり、就労のハードルは下がりつつある。ダイレクトマーケティングによって、無職の母親に対し、スキルや経験を生かせそうな仕事を直接オファーするなど、積極的な就労支援を行うことが必要だと思う。
■ 子供に恐ろしいと感じさせることで、正しい行動を取ることの必要性を学ばせる教育法がある。受講した若者の方が受講しなかった若者よりも、その後の人生で犯罪に関わる確率が高くなる。
本書では具体的な言及は無かったが、体罰が上記教育法の典型例だと思われる。理不尽な仕打ちによって乱暴に従わせようとすると、子供たちは懲罰を受けたくない一心で、善悪の判断を蔑ろにしたまま、行動を決めてしまう恐れがある。教育者の中には体罰を正当化する人が未だにいるようだが、自らの指導力不足を棚上げした暴論だと思う。
子供が知らない知識をわざわざ教えることの是非については、僕が子供だった数十年前から親達の間で議論されていたと記憶している。具体的には、性教育、同和教育、薬物乱用防止教育などだ。僕は小学校3年生の保健の授業で初めて性教育を受けた。「低年齢での妊娠は母体に大きな負担となります。大人になるまでセックスは絶対にやめましょう」と釘を刺されたが、セックスに対する好奇心や憧れが勝り、異性を強く意識し、女の子と積極的に遊ぶようになり、仲良くなった女の子に抱き着いたり、キスしようとしたりした。相手の女の子にその気があれば、初体験に発展し、妊娠させていた可能性はあったと思う。薬物乱用教育では、薬物中毒で身体がボロボロになった人達の写真を見せられ、恐怖心を煽られたが、絶頂を得ることが服用の動機であることも教えられたため、興味本位でアプローチしようとした不良少年もいたようだ。薬物を強く印象付ける教育を受けなければ、そこまで興味を持たなかったと思われる。同和教育はとりわけ逆効果だと思う。差別の歴史を教えることで、むしろ差別意識を醸成してしまわないだろうか。差別が存在することを知らなければ、差別するという発想にも至らないのではないだろうか。子供たちに、何を、どのように教えるのかについては、引き続き慎重な議論が必要だと思う。
■ 女性の取締役比率を無理矢理に上昇させると、企業価値が有意に低下する。日本政府は女性管理職比率を2020年までに30%以上とする目標を掲げているが、女性の管理職が自然と増加するような環境をつくることが重要だ。
女性管理職比率を無理なく30%以上とするためには、社会構造の大変革が必要だ。厳しい数値目標を押し付けるだけで、具体策の検討は民間任せにしているようでは、達成は程遠い。現状、女性を積極的に登用している企業に対してインセンティブを与える懐柔案が採られているらしく、将来は数値目標を義務化して違反企業に罰則を与える強硬案が採られる可能性もあるようだが、いずれも僕は反対だ。女性が能力を発揮して活躍できる環境を整備することが本来の目的であり、飴や鞭を使い分けて数値目標を達成することが目的ではない。
障碍者の法定雇用率も同様と考える。こちらは既に罰金刑が設けられており、半強制的に障碍者の雇用を促進している。障害保険福祉研究情報システムの報告によると、海外ではイギリスやフランスなどが、日本と同様に雇用率制度を重視しているが、法的な規制を強化するよりも、事業主の自主的な活動を奨励することに重きを置くように変わりつつあるそうだ。僕は事業主の自主性に頼るのは国家の傲慢だと思う。特に雇用率制度を採用している国々は、障碍者雇用を国策として推進すべく、事業主を強力に支援していく責務があると思う。
■ 偏差値が高い大学に行ったグループと、偏差値が低い大学に行ったグループとの間で、卒業後の賃金に統計的に有意な差はない。
これは帯のキャッチコピーにも取り上げられていた論証だが、成績や経歴がほぼ同じ学生を比較評価するという前提条件がある。向学心を抱いて受験勉強に励み、偏差値60の大学に進学した学生と、とりあえず大学は出ておこうと、定員割れした偏差値40の大学に進学した学生を、比較しているわけではない。僕の経験上、一流と呼ばれる有名大学を卒業している人達は、総じて優れた理解力や思考力を有していると感じる。
前提条件を知ることは、とても重要だ。前提条件の選び方によっては、結論が変わることも有り得るからだ。当言説では具体的な偏差値には言及していない。偏差値の差異が5程度だとすれば有意差は確認できないかもしれないが、20程度だとすれば有意差が見られるかもしれない。疑わしい言説を見掛けたら、原著を参照することが望ましい。信じるに足らない、あるいは信じたくないと感じたら、無理に信じなくてもいいと思う。ただ、異なる意見があることを受容する懐の深さは必要だ。
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本書は投資の指南書ではなく、自己啓発書に分類される。著者は大阪生まれの日本人で、中学までは日本のインターナショナルスクールに通い、単身渡米して高校・大学・大学院を修了、現地で就職・結婚して順風満帆な生活が始まった矢先に父が急病で倒れ、介護のため職を辞して帰国。介護を続けながらお金を稼ぐ方法を模索した末に、ポートフォリオワーカーという生き方に辿り着いた、異色の経歴を持つ。
本書では、彼女の人生経験をベースに、ポートフォリオワーカーを目指す意義や、ポートフォリオワーカーになるために必要な心構えについて説いている。論旨は以下の通りだ。
■ 自分が好きなこと、やりたいことは何かを見極める。
■ 好きなこと、やりたいことを複業（副業）とする。
■ とにかくやってみて、続けることが大事。
ここからは、本書の主張を一部引用しつつ、僕個人の経験を踏まえて見識を述べる。
収入源がなくなるリスクはいくらでもある。複数の収入源を確保してリスクを分散する生き方が必要。お金を儲けるには、次の4つの方法がある。
① お金のために自分で働く（労働）
② 人に働かせる（雇用）
③ 仕組みに働かせる（フランチャイズなど）
④ お金に働かせる（投資）
日本では①を本業として生活費を稼ぎ、余剰資金で④を行うケースが大半だと思う。②は本業以上に激務となり精神的負担が増す恐れがあり、③はお金を稼げるようになるまで時間を要する。本書でも、家計の遣り繰りで貯金をつくり、投資資金に回すことを、現実的な働き方として提案していた。
今の日本人は投資ではなく貯金が好き。日本人のお金に関する知識がなぜグローバルスタンダードより低いのか。本当に不思議でなりません。これも一種の愚民政策ではないか、と言ったら私の考えすぎでしょうか。
同感だ。日本では金融に関する教育が軽視されてきた。僕の親世代は「投資は悪」という価値観があるようで、投資領域を広げている僕に対し、たびたび貯金を推奨する。だが貯金でお金が貯まる時代はとうの昔に過ぎてしまった。もうすぐゆうちょ銀行の定期貯金が満期を迎えるが、50万円を10年預けても税引き前で5,500円ほどしか増えない。今の年利（0.002%）で50万円を10年預けると、税引き前利息は、たったの100円だ。これでは家計の足しにはならない。一方、株式投資だと、50万円は1日で数千円ほど値動きする。老後貧乏を回避するためには、投資は必須の時代になったと思う。
日本経済新聞によると、22年度から高校家庭科で、株式や債券、投資信託など基本的な金融商品の特徴を教えることになるそうだ。また、日本銀行の発表によると、日本人が所有する金融資産の半分は現預金で、その総額は1000兆円に達するとのことだ。貧しい日本人が増えた理由のひとつに、投資を毛嫌いし避けてきた過去の積み重ねがあると思う。お金は使わなければ価値を生まない。日本人の投資マインドが変わることを期待している。
貯蓄型生命保険で金利を保証してくれたとします。保険会社は、みなさんの掛け金を運用して、利ザヤを得ています。知人の日本人女性は、「銀行に預けるより、利回りがいいから」ということで、非常に喜んでいますが、その裏を知っている私は、特にコメントしませんでした。
著者は、自分で運用していれば、更に大きなリターンを生み出せていた可能性があると示唆しているが、むしろ僕はこれらをポートフォリオに組み入れるべきだと思う。会社にお金を預けて、自分の代わりに運用してもらう方法は、著者の分類だと「②人に働かせる（雇用）」であり、貯蓄型生命保険の他には、投資信託やワンルーム投資などが該当する。自分はほとんど何もしなくてよいというのがポイントだ。余った時間を別のことに振り向けることができる。利ザヤは手数料と割り切ればよい。
自分を深く知るための「30の質問」に答え、自分がどんな仕事、働き方を好み、何にやりがいを感じ、何にストレスを覚えるのか、自己分析しましょう。
自問自答を繰り返して自己分析する方法は定番だが、質問を自分で準備するのは結構大変だと思う。ポートフォリオワーカーにも色々なタイプがある。自分が目指したいポートフォリオワーカー像を明確にすることは重要だと思う。
余談だが『あるロリコンの小部屋』（本館）では、『ロリコンさんに50の質問』及び『ロリコンさんに50の質問【改訂版】』という質問フォーマットを公開している。一人ひとり、考え方は千差万別だということが分かる。ご興味ある方は、以下を是非ご覧頂きたい。
■ Tiｓｓ （回答）
■ クレナカ さん （回答）
■ とんべい さん （回答）
■ おまえ さん （回答）
■ 布丁 さん （回答）
■ ひひらいだー さん （回答）
■ 檸檬 さん （回答）
■ お針子兎 さん （回答）
■ 内閣 さん （回答）
■ Lukaspassion さん （回答）
私はこう考えます。「時は命なり（タイム・イズ・ライフ）」
僕は惰眠や深酒といった自堕落な生活を最高の贅沢だと考えているので、健康第一を標榜する著者とは、基本的に相容れない。余暇は、お金になろうがなるまいが関係なく、好きなこと（趣味）に費やしたい。好きだからこそ、お金儲けを目的にしたくないという気持ちもある。いくら面白い仕事でも、続ければ身体は疲れるし、仕事として向き合うとなると遊び気分ではいられず、プレッシャーもかかる。だが、本当にポートフォリオワーカーになりたいならば、複業（副業）につながらない趣味は、時間の無駄だから、すぐに止めるべきかもしれない。僕の場合、このブログ運営なんかは、最たる例だろう（笑）。
ポートフォリオワーカーにとって、自分のキャパシティを知るというのは必須のこと。次々と仕事を安請け合いすると不幸になってしまうからです。
仕事を断る勇気は必要だと思うが、そもそも断らなければならないほど、多数の仕事を掛け持ちしている状態が問題ではないかと思う。案件を選り好みして断り続ければ、せっかく築いた人脈や信用を損なうリスクもある。
ニッチで、比較的長く続けられそうな事業を選ぶといいですよ。急成長はしませんが、競合がいないから、安定して続けられます。
僕は漫画とアニメが好きで、とりわけ漫画には多額のお金を投入してきた。これまでに読んだ漫画の量は、上位1%に入る自信がある。しかし漫画をネタにして稼ぐのは非常にハードルが高い。今の所、電子書籍販売ショップでレビューを書いて小銭を稼ぐぐらいしかできていないし、これからもそれぐらいしかできないと思う。例えば、ブログやYoutubeなどで漫画のレビューを発表したとしても、広告収入を得るほどの人気を獲得することは極めて難しいだろう。既に有力な競合が大量にいるからだ。
手前味噌になるが、ロリコン向けのコミュニティサイト『あるロリコンの小部屋』は、ニッチという視点では悪くなかったと思う。定期的に開催したチャット会は、連日深夜まで盛り上がった。少人数だが常連さんもでき、就活で上京した際には、オフ会も開催できた。またサイト運営が目に留まり、インタビュー取材を受けたこともある。約5年間の本格運営期間中に10万アクセスにも届かなかった弱小サイトだが、同様の更新頻度を維持できていれば、成長していた未来もあったかと思う。
楽しいっていうのは、自己決定感とイコールではないかと思います。自分で決められるっていう感覚は、やっぱり楽しいと思います。
この感覚は共感できる。最近、株式投資を始めたが、投資信託に比べて自己裁量が遥かに大きく、自分の行動で損得が決まる生々しさに醍醐味を感じる。この考えは本業にも通ずると思う。人から言われた通りにやるだけ、あるいは自分がやりたいようにやらせてもらえない環境では、面白い仕事も面白くなくなる。ポートフォリオワーカーを志向している人の多くは、本業の収入や遣り甲斐に対して、不満があるものと思慮する。しかし著者を含むポートフォリオワーカーで成功している人は、複業（副業）を楽しんでいるけれど、本業も存分に楽しんでいるように見える。複業（副業）を始めるよりも先に、まずは本業を楽しめるように変えていくことが重要ではないだろうか。
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今週から一段と蒸し暑くなった。汗っかきにはツラい季節だ。職場では省エネ推進のため5月中は冷房を使わせてもらえない。座って事務作業をしているだけで汗が滲み出る。今年は、コロナウイルス対策で、就業時間中は原則マスク着用を義務付けられており、キツさに拍車がかかっている。外で作業をしたら、マスクが汗でべちゃべちゃになる。体力の消耗が激しい。集中力も持続しない。夏本番になれば、今よりも気温は10℃ほど高くなるだろう。考えるだけで気が滅入る。
夏こそ、在宅勤務が有効だと思う。部屋は適温に調整できるし、喉が渇けば氷たっぷりの飲み物を好きなだけ飲めるし、あちこち動き回らなくていいし、周りの音も気にならない。快適だ。仕事の能率も上がる。僕は2週間に1日のペースで在宅勤務日を割り当てられているが、半分くらい在宅勤務になってもいいと思っている。アフターコロナ後も在宅勤務習慣が続きますように・・・。
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不動産投資の国税還付金が振り込まれ、少し投資予算が出来たため、以下の銘柄を追加購入した。
5月20日に約定
双日・・・200株：47,200円（100株あたり23,600円）
商社株は概ね高配当で安定している。五大商社、特に業界最大手の三菱商事や、非資源分野に強みがあり勢いがある伊藤忠商事が鉄板と思われるが、単価が安い双日をチョイスした。世界経済の減速影響をモロに受けて、しばらくは低迷が続くと思うが、世界経済が復調すれば業績は上向き株価も回復するだろう。日本の商社の底力に期待している。
これまでの購入履歴は以下の通りだ。
4月27日に約定
東レ・・・100株：48,310円
ソースネクスト・・・100株：30,700円
TOW・・・100株：26,400円
4月3０日に約定
オリックス・・・100株：127,900円
NTTデータ・・・100株：108,000円
まんだらけ・・・100株：48,000円
三菱ガス化学・・・100株：134,500円
これで総投資額は571,010円となった。6月に入れば、7日にゆうちょ銀行の定期預金が満期となり、10日に賞与が振り込まれ、22日に財形貯蓄口座から一部移管され、時期は未定だがコロナ対策の特別定額給付金も支給されるため、総計220～230万円の投資余力が生まれる見通しだ。今の所、追加で購入を検討している銘柄は以下の3種だ。
■ 三井倉庫HD
アフターコロナの世界ではeコマース市場の成長が加速し、倉庫・物流業界も需要が伸びると予測する。三井倉庫HDは業界最大手なので、倒産の可能性は非常に低いと思われる。2020/3の前期配当性向は、同業他社に比べると14.6%と低く、今後経済減速が鮮明化しても減配は抑えられると期待。現時点での予想配当利回りも悪くない。100株13～14万円ほどなので、資金に限りがある個人投資家も買いやすいと思う。
■ AGC
5G関連素材の製造技術を多数保有しており、今後の更なる成長が見込める。4月24日発売の経済情報誌プレジデントで、「大暴落時に買うべき東証一部上場の高配当銘柄」と紹介されていた。100株26～27万円ほど。とりあえず100株購入し、株価推移を見て、買い増しを検討したい。
■ アサヒビールHD
居酒屋休業、イベント中止、旅行自粛などの影響は長引き、業績の回復は遅れると予測するが、年間売上高2兆円クラスの日本を代表する大企業が倒産するとは思えず、将来的には必ず復調すると期待している。経済情報誌プレジデントで、「東証一部で10期以上配当を継続している銘柄の中で、最も予想配当利回りが良い」と紹介されていた。100株36～37万円ほど。少しずつ値を戻しつつあるが、今すぐ買うことはできないのが、歯がゆい。
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